「音を、世界を創る。」あなたにもっと身近な楽曲制作者です！
皆さん、おはようございます。
NRTサウンドが活動支援するサークル「Magical Muse」が、4/28(日)に開催される、M3 2024春にサークル参加します。
主なラインナップとして…
・美少女ゲームを想定したボーカル曲＋サウンドトラック
・あいミス（あいりすミスティリア！）アレンジ楽曲総集編
のほか、あいミスのアレンジ楽曲作品やその他オリジナル作品を持参します。
スペースは、第2展示場２階、コ-25B「Magical Muse」です。
作品の頒布も行いますが、楽曲制作のご相談、楽曲制作者や楽曲制作関連の方のご挨拶や名刺交換、コンピレーション作品へのお誘いにつきましても対応いたしますので、お気軽にお立ち寄りください。
個人・団体・法人問わず、ゲーム用BGM・動画用BGM・動画配信用BGM・ボーカル曲/ボーカロイド曲のバックオケ制作など、1曲より承ります。
皆さん、おはようございます。
サイトリニューアルも終え、2024年度（2024年2Q)が始まりました。
これまでは定期的に大きな案件を請けてきていましたが、それに加えて細かな案件をコンスタントに請けていきたいと思っています。
先のリニューアルは、問合せ体制の刷新とサイト情報の簡略化により、コネクションへの敷居を下げることもさることながら、「個人価格」という、法人や団体ではないクライアントを対象としたプランの導入も行っています。
個人価格は楽曲制作が必要でありながら、経済的に楽曲制作のコストを用意できない方のためのプランで、「営利を目的としない個人（またはその集まり）であること」「非営利の利用であること」などの条件を満たし、楽曲使用時にはクレジットの掲示などのプロモーションをお願いすることで、クライアントがプロモーションを展開することにより通常価格との差額を埋めることにつながっています。
個人と言う経済的コストが多くないクライアントに寄り添うということもありますが、それ以上に、クリエイティブな個人が育つ土壌を守ることが、今後のクリエイティブな界隈を維持向上させることにつながるとも考えています。
楽曲を作る、絵を描く、動画を作る、ゲームを作る…ただ、こういうクリエイティブな特技を持つ人に依頼したいけど、経済的に支払えるコストが無いために、こういう活動を諦めてしまうケースも少なくありません。とはいえ、無償で請け負うことに対し、大きく首を縦に振るわけにもいきません。
そこで、金銭的コストに変わる要件で、コストの補填をする…これにより、金銭的コストを抑え、創りたいものを創ることができる、クリエイティブな想いの成果物をリリースさせることにつながります。それが、個人価格の意義です。
楽曲制作であれば、正直なところ機材と音楽制作のノウハウがあれば、誰でもできます。
しかし、ＮＲＴサウンドは楽曲制作の界隈を育て、後進につなぐことを意識し、クリエイティブな土壌の維持向上をモットーに活動しています。
それこそ「楽曲制作は目的ではない」と自負する理由です。
皆さん、おはようございます。
NRTサウンドのサイトリニューアル作業フェイズ１が今月終わりました。
今回のコンセプトは、必要最低限で無駄のない情報の公開です。
「相場が知りたい」「サンプル曲を聴きたい」「問合せをしたい」これら目的でサイトを訪れた人にとって、必要な情報へのアクセスを妨げる要因は大敵です。
そのため、40ほどあった固定ページを15ページ程度にまで減らし、必要な情報にすぐアクセスできるリストラクチャを実施しました。タブ切り替えやモーダルウインドウを使うことにより、複数ページに分けていた各種情報を、ページの切り替えをすることなくアクセスできるようになりました。
他の企業サイトではカッコよさを追求するがあまり、大画面の動画がいきなり現れたり、トップページをずっと下にスクロールさせられたり、会社概要などのメニューが英語で書かれるなど、サイトにアクセスした途端、必要情報にアクセスするためどう操作すればいいのかわからない状況に陥るケースが少なくありません。
トップページは他情報に至るためのポータルとして、必要な情報にすぐにアクセスできるようわかりやすい構成を心がけています。
これまでは、メールや問合せフォームでの問合せを中心に行ってきました。
ただ、メールでの問い合わせは精神的な敷居が高い上、メールアドレスを公開するためにスパムメール受信の温床となり、問合せフォームは秘匿性が十分じゃなさそうと言うイメージを持たれても仕方がありません。
そこで、問合せの方法をGoogleフォームによる送信方法へと切り替えることにより、メールや問合せフォームでのやり取りに付きまとうデメリットを払しょくしました。
「個人用相場」をリリースし、経済面で依頼が難しいと感じる方に対し条件付きで個人価格での請負を行います。
また、曲作りのコンセプトがまとまらず、複数のコンセプトから選ぶ場合に便利な「ラフスケッチ」を導入しました。複数のアレンジから１つのアレンジを選びたい場合、大まかにアレンジした楽曲を用意して、その中から１つのアレンジを選んで本制作に回すことが可能です。
アレンジ候補は短時間で用意でき、使用しなかったアレンジはまるまる１曲ではなくラフスケッチ価格で作業ができるため、「制作した楽曲数 × 楽曲制作プラン」の額面よりも大幅に安く抑えることが可能となります。
いずれも注意事項については楽曲制作の相場ページに記載しております。
ちなみにフェイズ１とありますが、フェイズ２はレスポンシブデザインに対応した内容の調整を予定しています。レスポンシブデザインの導入は、PC以外の端末からサイトを閲覧するユースケースが多い昨今、PCを使わないユーザーからの発注を狙う目的があります。
皆さん、おはようございます。
月末のサイトリニューアル作業につきまして、水面下で作業を進めています。
ただ、このサイトリニューアル作業、月末を待たずに反映する見込みとなります。
その理由としては、大なり小なりリニューアル作業の影響が出るページが発生するためです。
サイトリニューアル作業の影響を受けるページ
・サンプル曲
・FAQ
・外部リンク
サイトリニューアル作業完了時に更新するページ
・はじめに
・業務相場
・問合せ
業務相場（≒相場改訂）や問合せについては、新システムに移行してから行うことが可能ですが、FAQの内容やサンプル曲については現段階で更新して支障が無いので、作業が終わり次第随時更新していく流れとなります。
今回のサイトリニューアルは、ホームページと言う、情報収集を目的とした存在を確固たるものとするため、必要最低限な情報にすぐアクセスできる体制を構築するのが目的です。
また、問合せにスムーズに移行できる体制づくりも導入します。
皆さん、おはようございます。
タイトルの通り、4/1よりNRTサウンドの請負相場の改訂を行います。
※(3/20追記)リニューアル作業完了に伴い、請負相場を改訂しました。
改訂の背景ですが、去年10月より始まったインボイス制度を見据え、これまでの税込表記から、税別＋税率10％の表記をしやすくするため、税額と税込金額がちょうどよくなるように調整することとなりました。
ただ、今回の相場改訂においては、制作金額は前回2023.10の額面に近くなるように調整し、改訂前よりも額面が上がることはありません。逆に調整を行った結果額面が安くなるケースがあります。
インボイス制度施行を機に、適格請求書発行事業者への移行が話題となりましたが、NRTサウンドは引き続き免税事業者として事業を続けることを選びました。免税事業者は適格請求書を発行できないため、報酬額に含まれる税額を還元することはできませんが、しばらくの間は免税事業者への支払いについては税額の8割が免除されます。
当然ながら、免税事業者である以上、報酬の支払いは消費税額を含んだ額面となりますが、支払った税額分を適格請求書発行と言う形で還元させることはできません。しかし、それを考慮した金額設定とさせていただくことで、少しでもクライアントの負担を減らすことに貢献できないかと考えました。
インボイス制度がクリエイターを苦しめるとは喧伝されていますが、それ以前にクリエイター問題は多く存在します。クリエイター側の努力も必要ですが、クリエイターが抱える窮状を共有し、協力をお願いすることもまた、必要であると考えます。
皆さん、おはようございます。
確定申告のシーズンが始まりました。
個人事業者とはいえ事業者である以上、NRTサウンドも確定申告を行います。
さて、今年はインボイス制度が施行されてから初となる確定申告となります。
簡単に言うと、納税義務のある消費税分のうち、適格請求書発行事業者に対し支出した場合、適格請求書発行事業者が支出分に対する税額を納税することを条件に、その分の額面を減免するというものです。
消費税を100万納める必要がある事業者が、ある取引先への支払い額に消費税分10万円を含んでいた場合、取引先が適格請求書発行事業者であれば、取引先が10万円分の消費税を納税するので、事業者が納税する消費税額が10万円減る、というものです。
では取引先が適格請求書発行事業者ではない、免税事業者であれば…？というと、当然ですが適格請求書を発行できないので、10万円分の消費税を含んでいても、事業者が納税する消費税額が減ることはありません。大多数のクリエイターが免税事業者に当たるため、適格請求書を発行できないことを理由に案件獲得で不利益を被るのではないか…そう懸念されたのがインボイス導入前の騒乱の原因でした。
ちなみに、免税事業者が適格請求書発行事業者登録をすることは可能ですが、その場合は適格請求書発行事業者として、消費税額分の納税義務が発生します。但し、支出のうち、適格請求書発行事業者に支払った消費税額分は同様に減免できます。なので「免税事業者が適格請求書発行事業者になったことで、売上の10％近くがそのまま消費税納税として失われる」ということはありません。
なお、免税事業者に支出した場合、消費税納税額は減らないのかというと、2026年9月分までは8割、2029年9月までは5割が消費税額相当分から免除されます。「免税事業者に支払うと消費税納税額が１円も浮かない」ことは、しばらくはあり得ません。
ちなみに、適格請求書を発行できないことを理由とした取引の打ち切りやその示唆、適格確請求書発行事業者への登録を強要した場合、独占禁止法に抵触する「違法行為」となります。
クリエイターとしては、適格請求書発行事業者になるかどうかを自身で考えることもさることながら、大部分が免税事業者に収まるだけの事業規模しか持っていない現状を訴求し、世間の理解を進める努力を怠ってはいけないでしょう。